金利が決まる基本として、「景気」や「株価・物価・為替・債券」というものと連動しているという点を押さえてください（「どう連動しているのか？」ということはこの際、割愛します。その説明のためにもう1冊本が書けます）。景気が良くなれば金利が上がる、物価が上がると予測されれば金利か上がる、株価が上がったから金利が上がるといった感じです。さて、金利が上がりそうな環境ができ上がると（実質的に金利が決まるのは市場ですが）、そこに大きく関与してくるのが「日本銀行」（日銀）です。
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日銀はさまざまな判断材料から、「金利を上げる・下げる」という方針を決めます。これを「金融政策」といいます。景気が悪ければ一時的には金利を下げ景気回復を促しますし、金利が上昇して危険だとすればそれを食い止めるような策をとります。日銀は日々金融市場の安定化のために、「公定歩合操作・公開市場操作・頂金準備率操作」という3つの作業をしています。現在の住宅ローンに関係性の高いものは「公開市場操作」なので、そこを抽出してお話しします。日銀は「短期金融市場」のなかの「コール市場」というところでお金を出し入れして金利を操作します。この操作によって、その後世間一般の短期金融商品の「金利」というものが動きます（短期金利の基準となるのがコール市場のなかの「無担保コール翌日物」の金利です）。一方、長期の金融市場が動く要因はなにかというと、さまざまな「予想」です。たとえば、「日銀がコールレートを上げそうだ」と予想されると長期金利は上がります。日銀の金融政策以外にも「物価が上がりそうだ」といった予測が成り立つとやはり長期金利は上昇傾向になります（それら長期金利の基準となるのが長期国債「新発10年物国債」です）。このように、短期金利の決定要因としては「そのときの金融政策の影響」が強く、長期金利の決定要因としては「予想」が強いと考えられます。私は、この金利が決まる仕組みやそのほかの要因を考え合わせたうえで、「金利が急上昇する確率は低い」という結論に至りました。未来の事象を正確に当てるのは無理でも、金利が決まる仕組みを知ることはそう難しくはないはずです。仕組みがわかれば、少なくとも「金利が急上昇するか、否か」といったことへのある程度の予測はできるでしょう。